うつ病になったとき、会社を休職して職場復帰するまでの７ステップ

うつ病患者数は約100万人もいるこの日本で、
うつ病となることは決して珍しいことではありません。
いつの間にか意欲が低下して人と話すのもおっくうになり、
仕事も手につかなくなる。
体調不良と思って内科に行っても異常は見当たらない。
内科の医師に助言されて心療内科に行ったらうつ病と診断された。
こんな話はよく聞きます。
実際にうつ病を発症してしまうと仕事どころではありませんので、
会社を休職して療養に専念する必要があります。
しかし、うつ病を発症している間は思考力や判断力が落ちているため、
自分がどう行動すべきか分かりません。
そこで今回は、うつ病と診断されたときにどうすれば休職できるか、
そして復職するまでの７つのステップについてお話します。
【ステップ①：診断書を書いてもらう】
いきなり会社にうつ病になったから休職したいと言っても
中々受け入れてくれません。
そこで、病気だということ・休職が必要だということを
主治医に証明してもらうために診断書をかいてもらいましょう。
診断書は医師に書いてもらいさえすれば、内容は簡単なものでかまいません。
ただし、次の三点は診断書に記載してもらいましょう。
●病名
●就労が不能であること
●休職を必要とする期間
【ステップ②：上司に相談】
上司にうつ病で休職したい旨を相談し、診断書を渡しましょう。
この診断書の効果は強力で、会社は診断書を無視して
社員を無理矢理働かせることは困難です。
というのも、会社側には従業員の安全に配慮する義務があり、
診断書で労務不能と書いてあるのに働かせるのは
この安全配慮義務に反するからです。
そのまま働かせて万が一社員が倒れてしまった場合、
安全配慮義務違反により会社に損害賠償が発生する可能性も
あるのです。
そのため、診断書を見せれば通常は休職を認めてくれます。
ただ、休職に入る前に業務の引継ぎといったことがあるはずですが、
ここはしっかりと引き継ぎましょう。
そうしないと後任者に迷惑がかかるだけでなく、
自分が復職するときに悪影響がでる可能性があるからです。
【ステップ③：休職期間を決める】
うつ病で休職する場合、できれば3ヶ月は休職しましょう
参照：
⇒うつ病で仕事を休む場合、休職期間はどれくらいにするのが良いか？
実際の休職期間は会社と相談して決めることになりますが、
3ヶ月以上休めるようにするためにも、最初に診断書を依頼する際に
休職期間を「3ヶ月」と明記してもらうことが有効です。
また、体調が回復しなければ休職期間を延長できるかどうかについても
確認しておきましょう。
【ステップ④：休職期間中は療養に専念する】
休職期間中はしっかりと休み、療養に専念してください。
休職中の状況を時折会社に報告する必要があると思いますが、
旅行に行ったり好き放題遊んでいたりすると
会社に大きな不信感を与えるので注意しましょう。
ただ、非定型うつ病の場合、自分の趣味などは楽しめたりもするので
主治医と相談して気分転換や運動のために遊ぶのはありだと思います。
そのことを会社に伝えるときは、あくまでも医師の指示によることを
しっかりと伝えておきましょう。
【ステップ⑤：休職期間中の生活費は傷病手当金でまかなう】
多くの会社では休職期間中は給与が支給されません。
しかし、健康保険に加入していれば傷病手当金により給与の約3分の2が
支給されます。
傷病手当金請求書の医師証明欄を主治医に書いてもらい、
それを会社の人事担当者に渡して手続きしてもらってください。
参照：
⇒うつ病で会社を休業したとき、最も簡単に受けられる給付金が傷病手当金です（1/2）
⇒うつ病で会社を休業したとき、最も簡単に受けられる給付金が傷病手当金です（2/2）
【ステップ⑥：復職の時期を決める】
復職時期は、自分の体調と医師・会社と相談して決めましょう。
ただし、会社の就業規則によっては休職期間の限度があり、
復職できなければ自動的に退職になったり解雇となるケースがあるので、
注意しましょう。
【ステップ⑦：職場復帰する】
職場復帰したとしても、いきなり以前と同じ業務量をこなすことは困難です。
まずは短時間勤務から開始し、徐々に体をならしていきましょう。
少しずつ働ける時間が増えたとしても、当分の間は残業をしないように
してください。
うつ病は再発しやすい病気だということを肝に銘ずるようにしてください。
以上が、うつ病になったときに会社を休職してから職場復帰するまでの
７つのステップです。
もしあなたがうつ病になってしまったときには
参考にしてください。